【写真】タイの数学の教科書の表紙に、日本のAV女優の姿が、、

抜粋：タイの数学の教科書の表紙に、日本のAV女優の姿が、、

　最近、タイ中部の都市ノンタブリーのムアンタイ出版社が出版した数学の教科書の表紙に、日本のAV女優が載っていて議論がおこっている。

　現地の専門教育コース1年生用の数学の教科書には、眼鏡をかけた美しい女性の姿がある。当初、数学に対する関心を育む為に、出版社がこのようなデザインを採用したのだが、問題はこの女性の正体だ。現地SNSを通じて、この女性が日本の有名AV女優という事実が分かったのだ。話しが広がると、すぐに出版社側は販売された2000部を急遽、回収措置して鎮火に乗り出した。

　出版社側は「表紙のデザイン担当が、Googleで検索して問題の画像を見つけた」として「日本のAV女優であるという事実は、全く知らなかった」と釈明した。続いて「初版はすべて廃棄し、カバーを新しいデザインに交換する予定だ」と付け加えた。　
【記事】
http://nownews.seoul.co.kr/news/newsView.php?id=20140911601030

【コラム】韓国がiPhone6の「1次発売国に含まれていない理由は？」

抜粋：韓国がiPhone6の「1次発売国に含まれていない理由は？」

　ニューヨーク、ロンドンと東京、そしてシドニーまで、新型iPhoneを買う為の行列ができ始めた。しかし、大韓民国の消費者ですと、キャンプ用の椅子と寝袋を取り出すのはまだ早いでしょう。香港とシンガポール、日本では新型iPhoneの販売が始まろうとしているにも関わらず、サムスン電子の故郷である韓国で、新型iPhoneの発売がされようとしていません。

　iPhone6は12日（金）から予約注文が始まり、19日（金）からは店頭で購入する事ができる。ただし、アメリカ、オーストラリア、香港、日本、シンガポールなど1次発売国9カ国に居住する消費者のみが対象となっている。

　韓国が、iPhone6の1次発売国でないという事実は、率直に言ってそれほど驚きはない。2012年、アップルはiPhoneの1次発売国に香港とシンガポールを入れたにも関わらず、韓国はアップルの新製品の1次発売国に一度も属した事がない。

　専門家たちは、韓国でiPhoneが遅く発売されている理由は、電磁両立性と電磁波放射レベルなどに関する規制が、他のアジア諸国に比べて厳しい可能性があると推定した。

　また、韓国の人口は5000万人だが、国民の大多数が、サムスン電子とLG電子などの国内ブランドに対する忠誠心が高い。市場シェアを見ると、サムスン電子が63％、LG電子が22％、パンテックが7％、アップルは6％である。

　IBK投資証券研究員は「アップルの立場で考えると、韓国は日本よりも重要な市場ではない事も有るでしょう」と説明した。

　これとは対照的に、アップルは、日本ではベストセラーのスマートフォンブランドとなっているのです。
【記事】
http://kr.wsj.com/posts/2014/09/11/%ED%95%9C%EA%B5%AD-%EC%95%84%EC%9D%B4%ED%8F%B06-1%EC%B0%A8-%EC%B6%9C%EC%8B%9C%EA%B5%AD%EC%97%90-%ED%8F%AC%ED%95%A8%EC%95%88%EB%8F%BC-%EC%9D%B4%EC%9C%A0%EB%8A%94/

【海外】「アップルウォッチ」が必要ない5つの理由

抜粋：「アップルウォッチ」が必要ない5つの理由

　アップルは9日、次世代スマートフォン、iPhone6とウェアラブル機器である「アップルウォッチ」を公開した。長い間待っていた新製品が公開された市場の反応は交錯した。いや、正確に表現すると、ほとんど失望だという評価を下している。実際にアップルの株価は、製品発表以来、大幅に下落し取引を終えた。

　10日、オンラインITメディアのビジネスコラムニストTodd Wassermanは、「私がアップルウォッチを購入しない理由」（Why I Will not Be Buying an Apple Watch）という刺激的なタイトルのコラムを発表した。

【必要ない理由５つ】
【１】なぜ購入するか理由がわからない
　実際にウェアラブル機器は「購入する必要、ニーズ」が明確ではない。なんと350ドルの価格もする点を考慮すると、その価値を証明出来るか疑問である。

【２】生活の質を悪化させる
　スマートウォッチを使用すると生活の質がより良くなるとメーカーは主張している。本当にそうだろうか？あなたが食べている食品のカロリーを一つ一つ表示する事が良い事か？時をわきまえず送信してくるメールを確認する事が良い事だろうか？むしろアップルウォッチのせいでストレスが急激に増加するのではないか？

【３】より手頃な価格で効果の高い方法がある
　運動（workouts）をするときに、より有用であるとアップルは主張している。しかし、350ドルのスマート機器ではなく、15ドルのジョギング用の腕時計と17ドルの万歩計でも十分に同じ効果を得る事ができる。

【４】集中力を完全に破壊する
　6年前、ニコラス・カーは、こう言った。「インターネットをより頻繁に使用すればするほど、人の注意力欠如障害（ADD attention deficit disorder）は悪化する」
今でも多くの人は、スマートフォン中毒に伴う注意力欠如障害（ADD）を持っている。そして、スマートデバイスを手首につけていると、更にひどくなる事は明らかである。あなたの集中力を完全に破壊するという意味である。

【５】いつかアップルウォッチは破壊されるだろう
　まだ発売されていないのに、どれだけしっかりと作られているのかを保証する事はできない。ただし、既存のiPhoneの「経験」から推測して見たとき、アップルウォッチも製品の破損に伴う問題が深刻であると思われる。
手首につけ運動をすると、さらに破損の可能性を高めるでしょう。350ドルの機器を手首につけて得る事ができる効用は、実際には大きくないようである。

アップルが以前発売した、iPodなどの大成功を繰り返す事ができるでしょうか？
【記事】
http://insight.co.kr/view.php?ArtNo=6496

【海外】中国人53％「日本と戦争を予想」

抜粋：中国人53％「日本と戦争を予想」

　中国人の53％が日本との戦争を予想しているという調査結果が出た。

　10日、イギリスの日刊フィナンシャル・タイムズ紙によると、日本の非営利市民団体言論NPOと中国英字紙チャイナ・デイリーは、共同で実施したアンケート調査で、中国人回答者の53％が中国と日本の軍事衝突を予想していると答えた。また、日本人回答者の29％も、両国の戦争の可能性を予想していると答えた。

　両国間の関係が本格的に悪くなったのは、尖閣諸島の問題で、領有権紛争が激化していった2012年からだ。安倍首相が昨年12月、靖国神社を参拝した事も、関係悪化に繋がった。

　安倍首相は11月、北京で開催されるAPECの会議で、習近平中国国家主席と会う事を希望している。しかし、中国側は、両国の首脳会談に特別な関心を見せていない状況である。

　アメリカテンプル大学東京校のジェフキングストン教授は「ただでさえ、両国の関係が良くないのに、日本のマスコミが「戦争挑発」に焦点を当てた報道をしたので、戦争に対する不安感が大きくなった」と説明した。
【記事】
http://news.donga.com/Main/3/all/20140911/66316753/1

【海外】サムスン電子の時価総額200兆ウォン割れ

抜粋：サムスン電子の時価総額200兆ウォン割れ

　サムスン電子の時価総額が2年ぶりに200兆ウォン（約20兆円）以下に下がった。10日、韓国取引所によると、サムスン電子の時価総額は、198兆9,179億ウォンと集計された。サムスン電子の時価総額が200兆ウォンを割れたのは、最近サムスン電子の株価が業績不振の影響で急落しているからである。

　サムスン電子の株価の見通しも良くない。スマートフォン事業が不振の見通しで第3第4四半期の業績予想が良くないからである。金融情報会社エフアンドガイドによると、1日現在の証券27会社が示したサムスン電子の第3四半期の営業利益推定値の平均（コンセンサス）は、前年同期より31.2％、前四半期より2.8％減の6兆9,876億ウォンと集計されている。一部の証券会社は、サムスン電子の第3四半期の営業利益は5兆ウォン台に減少するだろうという展望まで出ている。

　現代証券の研究員は「新製品発売がスマートフォン事業の収益性悪化の速度を緩やかにする効果があるだろうが、サムスン電子の株価下落の基調を変えるには力不足だ」と評価した。
【記事】
http://economy.hankooki.com/lpage/stock/201409/e2014091017590592480.htm

【海外】「失われた20年」に入った大韓民国。〜当時の日本より深刻

抜粋：「失われた20年」に入った大韓民国。〜当時の日本より深刻

　韓国が経済成長が止まってしまった日本の「失われた20年」を踏襲しつつ、日本よりも深刻な危機に直面している事が分かった。

　20年を基準に5年目に入ったものと評価されている韓国の経済は、当時の日本と比較して国内総生産（GDP）など経済規模は大きく遅れをとっていながらも、失業率と家計負債、高齢化などは酷似している事が分かった。最近、経済副首相兼企画財政部長官は、「韓国が日本の失われた20年をそのまま踏襲しており、すでに5年目に入った」と述べて経済界の関心を集めた。

　「失われた20年」とは、円高（ウォン高）と内需不振、低成長基調、高齢化人口構造の変化など、経済基盤の弱体化が主な内容である。日本は1995年、韓国は昨年を基準にして、日韓の主要指標を比較した結果、経済規模と有望企業の排出数では、韓国が日本に比べて大幅に少ない、うち生産年齢人口、出生率、失業率、家計負債指標は似ている部分が多かった。

　中小企業研究院の関係者は「大企業（財閥）中心の成長が限界に達し、中小企業を新しい突破口にして、彼らの競争力を大幅に高めていく政策が必要だ」と強調した。
【記事】
http://www.etnews.com/20140905000178