【韓国】スマートフォン、中学校1年生以上の使用が適切

抜粋：スマートフォン、中学校1年生以上の使用が適切

　スマートフォンの使用開始年齢は、少なくとも中学1年生になれば、適切であると専門家らが指摘しました。使用時間も年齢に応じて制限する必要があるでしょう。

　大韓小児青少年精神医学会が精神健康医学専門医120人余りに、子供と青少年のスマートフォン使用についてアンケートした結果、医師のほとんどがスマートフォンの使用開始年齢と使用時間を制限すべきだと答えました。

　専門医が推薦したスマートフォンの使用開始年齢は、中学校1〜2年生、一日の使用時間は、平日で小学生が一日55分、中学生97分、高校生115分を推薦しました。使用制限が必要な理由は、自己調整能力や管理能力の不足を最も多く指摘しました。また、使いすぎや中毒の危険、有害なコンテンツや危険な状況なども挙げました。

　小児青少年医学会は、今回の調査は、青少年のスマートフォン使用と関連して、精神科医に初めて専門家としての意見を確認したと明らかにした。今年、香港政府が児童、青少年の「年齢別スマートフォンの使用時間などに関するガイドライン」を発表したように、韓国も詳細なガイドラインが必要だと指摘しました。先立って香港自治区の保健省は、6歳から12歳の場合、電子機器の使用時間は一日2時間以下に制限することを勧告しました。また、スマートフォンは、30cm以上離して20〜30分ごとに20〜30秒ずつ休憩を取りながら使用するように指針を出しています。
【記事】
http://news.kbs.co.kr/news/NewsView.do?SEARCH_NEWS_CODE=2962679

【写真】「韓服のスカート？」〜矢野志保、翡翠（ひすい）色のロングドレス

抜粋：「韓服のスカート？」〜矢野志保、翡翠（ひすい）色のロングドレス

　SK-IIが8日午前、ソウル中区ロッテデパート本店SK-II店でピテラエッセンスマニアセット発売イベントを開催しました。この日、格闘技選手チュ・ソンフンの妻であり、日本のトップモデルである矢野志保（SHIHO）が出席した。

　矢野志保は、韓服を連想させる水色のスカートと黒のシースルーニットの格別な着こなしを披露した。

【写真２注釈】たおやかな韓服姿？

【写真３注釈】エレガントなロングドレス

【写真４注釈】シースルーにびっくり

【写真５注釈】着こなしが格別？

〜日本のトップモデルのポーズ

http://www.dispatch.co.kr/r.dp?idx=112852

【海外】韓国人の有給休暇年8.6日「最下位」

抜粋：韓国人の有給休暇年8.6日「最下位」

　韓国の会社員は、きつい。有給休暇があっても適切にとれない。韓国の会社員が、年間で使用した有給休暇日数は平均8.6日で全世界の主要な24カ国のうち最も少ないことが分かった。指定された有給休暇をすべて使わない割合も、61％と最も高かった。

　7日、旅行情報サイトのエクスペディアが世界24カ国の会社員7855人を対象にアンケート調査した結果、韓国の年間平均有給休暇日数が最低値を記録したと明らかにした。調査が行われた国は、アメリカ、インド、英国、イタリア、フランス、スペイン、オーストラリア、メキシコ、ブラジル、韓国、日本などである。

　有給休暇を最も多く消化した国は、フランス（30.7日）であった。デンマーク（28.6日）ドイツ（27.7日）スペイン（27.4日）アラブ首長国連邦（26.2日）などが後に続いた。一方、韓国の次に有給休暇日数が少ない国は、マレーシア（10.7日）タイ（12.1日）メキシコ（13.6日）、アメリカ（13.8日）などだった。

　韓国の会社員が有給休暇をすべて使用していない理由は、仕事のスケジュール（41％）が最も多く挙げられた。10人中6.3人が仕事のために休暇を延期したり、キャンセルしたことがあると回答した。韓国の会社員の週平均労働時間は45.1時間となった。
【記事】（この記事では、日本について触れられていませんでした）
http://news.kmib.co.kr/article/view.asp?arcid=0922839747&code=11131100&sid1=soc

【海外】現代・起亜車、2020年までに平均燃費25％高める

抜粋：現代・起亜車、2020年までに平均燃費25％高める

　鄭夢九会長が特命「2020年までに世界最高水準の燃費競争力を確保せよ」

　6日、現代・起亜自動車は2020年までに企業平均燃費を2014年より25％向上させることを中核とした「2020燃費向上のロードマップ」を確定したと明らかにした。

　このため、現代・起亜自動車は、次世代パワートレインの開発、主要車種の軽量化、環境車のラインアップの拡大など、3つの方案を成功裏に推進することにより、ますます激しくなるグローバル燃費競争で確実な優位性を確保する方針だ。鄭夢九会長は、「2020年までに世界最高水準の燃費競争力を確保せよ」と指示した。

　現代・起亜車は、次世代パワートレインの開発と関連して、現在保有している10種のエンジンラインナップの中で70％を次世代エンジンに置き換える方針だ。まず、ガソリンラインアップを強化する。新規のガソリンエンジンを開発し、燃費向上効果はもちろん、強力な性能を備えたターボエンジンの開発も予定している。

　現代・起亜車のパワートレインは、アバンテをはじめとする準中型以下の乗用車に搭載されている1.6リッターGDiエンジンとジェネシスなど大型級乗用車に搭載されている4.6リッターV8エンジンが世界10大ベストエンジンに4年連続で選ばれている通り、既にその優秀性は立証されている。現代・起亜車は、ガソリンエンジンによって、11〜13％、ディーゼルエンジンは、16〜18％、変速機は2〜9％の燃費向上効果が発生することを期待している。

　現代・起亜車は、車両の軽量化にも焦点を当てている。超高張力鋼板の割合は今年33〜52％だが、2018年には48〜62％に大幅に引き上げる計画である。現代・起亜車の関係者は、「超高張力鋼板と軽量素材の適用の拡大を通して、主要な車種の重量を平均5％以上下げ、燃費競争力を向上させる」と語った。
【記事】
http://www.atweekly.com/news/articleView.html?idxno=28085

【海外】現代車、円安の衝撃でも利益率、世界3位〜BMWが1位

抜粋：現代車、円安の衝撃でも利益率、世界3位〜BMWが1位

　現代自動車が1〜3四半期の累積値を基準として、全世界の主要な自動車メーカーの中で、営業利益率で3位を記録した。ウォン・ドル為替レートの下落と円安の悪材料の中でも日本のトヨタと同様の利益率を見せた。

　7日、現代自動車は今年に入って第3四半期までの営業利益率が8.5％と集計されたと明らかにした。第1四半期と第2四半期に9％を超えた利益率が、第3四半期に7％台に下落し昨年よりも収益性がやや低下したが、世界3位を維持したのだ。

　同じ期間、BMWが12％の利益率で、昨年に続き1位となった。2位は、第2四半期から10％を超える利益率を見せたトヨタで、第3四半期の累積で9.2％の営業利益率を記録した。昨年、トヨタは9.5％の利益率で現代自動車に0.1％p立ち後れたが、今年は円安に支えられ順位が上がった。

　一方、現代車の収益性は、ウォンに換算すると、前年同期比より悪くなる。起亜自動車の3四半期までの累積営業利益率は、ホンダと同等の5.8％と集計された。昨年の同じ期間に比べて1.2％p低くなった世界6位を維持した。それでも、円安効果の有る日産（5.5％）よりも高い水準だ。

　グローバル自動車メーカーの中では、ドイツメーカーの収益性が最も大幅に改善された。第3四半期までのダイムラーグループの営業利益率は7.8％で、昨年同期より1.5％p上昇した。同じ期間、BMWも10.8％から12％に1.2％p上昇した。フォルクスワーゲンの利益率も5.9％から6.4％に上昇した。

　KB投資証券会社の分析チーム長は「ドイツ企業は、事実上のプレミアムカー市場を掌握しているので、史上最高の利益を出している」とし「現代・起亜車は為替レートの悪条件を克服し、完全に競争に近い一般的な量産車の市場で、善戦しているほうだ」と評価した。
【記事】
http://www.hankyung.com/news/app/newsview.php?aid=2014110752821

【海外】現代重工業グループの賃金団体協議、妥結難しい

抜粋：現代重工業グループの賃金団体協議、妥結難しい

　現代重工業グループ造船3社の賃金・団体交渉が合意の兆しが見えてこない。

　現代重工業労働組合がこの日、当初予定していた部分ストライキを留保した中、現代尾浦造船と現代三湖重工業労組は、前日使用者側と合意した暫定合意案について組合員の賛否投票を実施したが、すべて否決された。否決は、暫定合意案の賃上げが組合員の期待に及ばなかったためと分析された。

　投票の否決により、3社労使ともに大きな負担を抱えることになった。使用者側としては、業績の急落により、労組側の要求を受け入れることができない状況で、現状以上の大きな枠組みの譲歩案が出てくることはできない状況である。

　一方、労組側は、賛否投票の否決で執行部の信頼性もある程度弱体化されて、争議行為やストライキなどの極端な方法を持って出る事ができない現状で、むやみに強攻に出る場合は、招くことになる非難に耐えられない状況である。

　最終的には、3社とも追加交渉が避けられない状況である。労使双方、努力はしているが、まだ接点を見つけるのは困難である。ややもすると、現在の状況が年末まで続く可能性があるという懸念まで出ている。
【記事】
http://www.ajunews.com/view/20141107170526217

【海外】円安に押された「K-美容」〜アモーレ、東京のデパートから撤退

抜粋：円安に押された「K-美容」〜アモーレ、東京のデパートから撤退

　日本の量的緩和政策で深化された円安現象が、自動車など韓国企業の事業の地図と日韓の消費者の消費パターンを変えている。日本に進出した韓国企業は、円安の打撃で事業性に疑問符がつき地元の店を続々と撤退しており、うまく行っていたマッコリ、ラーメン、農水産物などの韓国産食品の輸出は急減し、「食品の韓流」が揺れている。

　一方、韓国内では値段が安くなった日本の商品を購入する消費者が増加し、日本の自動車、ゴルフウェアなどの売上高は急激に上昇しており、日本からの直球（直接購入）も旋風を巻き起こしている。ただでさえ内需の低迷で困難をきたしている流通業界は、円安による二重苦で泣き顔である。

　アモーレパシフィックグループは今月中に、その高級ブランド「アモーレパシフィック」の店舗を日本のデパートからすべて撤退させることにした。日本で合計4つの店舗を運営してきた同社は、今年8月に8年ぶりに伊勢丹デパートの売り場を閉めたし、10月には、東京日本橋三越本店と大阪梅田阪急百貨店の店舗も撤退させた。今月中に東京銀座三越店まで店舗を閉める予定である。

　化粧品会社のネイチャーリパブリックも2012年に東京に設立した2つの店舗のうちの１つを、6月に閉店した。

　円安が最高潮に達し、韓国内デパートでは、日本製品の価格が昨年より10％ほど下がり、直輸入のゴルフウェア、アパレルなどの消費が増えている。景気低迷の中、日本商品だけが円安効果を享受しているのだ。
【記事】
http://news.mk.co.kr/newsRead.php?year=2014&no=1399816