東京赤坂の富士フィルム本社3階には「オープンイノベーションハブ」がある。同社の技術を展示しているところである。一見すると、フィルムの会社の展示館であることが疑われる。なぜなら、化粧品、医薬品、超精密印刷機などが主な展示物だからだ。しかし、以前の技術を見れば、初めて理解できる。コラーゲン、ナノ、光学などのフィルムを作るために使われる各種基礎固有技術がどのように新技術へと発展したのかを示しているからだ。
2001年、カメラのフィルムなどの画像関連事業が富士フィルム全体の売上高に占める割合は46%であった。この割合は、昨年には15%に減った。オープンイノベーションハブ院長は「果敢なる革新を通じて、瀕死のフィルム事業で新しい果実を見つけた」と述べた。
日本企業が帰ってきた。それも、更に強くなってだ。2008年の世界金融危機以降、競争力を喪失していた日本企業だったが、土台には、技術革新と構造調整がある。円安と呼ばれる「追い風」にも助けられた。
大信証券によると、昨年1月から9月までの日経225指数編入企業(金融業を除く)の売上高に対する営業利益率は6.77%で、コスピ200指数に編入された韓国企業の営業利益率(5.30%)より1.47%ポイント高い。日本企業の営業利益率は、世界的な金融危機が発生した2008年には3.99%で、韓国企業(6.34%)よりも低かった。
危機を経て、日本企業はより強くなったのだ。2013年、日本企業の営業利益率(6.58%)は、韓国企業(6.13%)を再び上回った。トヨタは、2014会計年度に営業利益率が10%で、現代自動車を7年ぶりに上回った。更に、新日本製鉄と住友金属が合併して誕生した新日鉄住金は、2013年会計年度にポスコの営業利益率を上回った。これは、23年ぶりのことだ。
専門家は「他の人がしないことに固執して成果を出すことが日本企業の底力」と述べた。
一言:タイトルは、原文記事通り
【記事】
http://www.hankyung.com/news/app/newsview.php?aid=2015032909111