【MERS】「深夜食堂」の小林薫、MERS事態にも関わらず８日来韓強行

抜粋：「深夜食堂」の小林薫、MERS事態にも関わらず８日来韓強行

　「MERSコロナウイルス」事態の中で、「深夜食堂」の小林薫が予定通り韓国に来る。

　映画「深夜食堂」（配給映画会社ジンジン）の広報社ホホホビーチ側は、6月5日「NEWSEN」に対して「「深夜食堂」の主演俳優である小林薫は、予定通り8日に来韓し、試写会とGV（観客との対話）およびメディアインタビューを進行する予定だ」とし「まだ変更事項は無い」と明らかにした。

　これに伴い、小林薫は8日、仁川空港経由で来韓して、同日午後CGV Wangsimni（映画館名）でメディア配給試写会および記者懇談会に参加する。また、8日と9日は、パク・ジュンウシェフと共にGVと9日に予定されているメディアとのインタビューも行う予定である。

　小林薫は、2泊3日の日程を終えて10日に日本に出国する。

　「深夜食堂」は、深夜にだけドアを開ける東京のある食堂で、マスター（小林薫）と事情のあるお客が、味に絡んだような人生模様を扱った作品である。同名漫画を原作にドラマが先に製作されて韓国内でも大きな人気を集めた「深夜食堂」は、そのブームに支えられて、今回、劇場版として初めて公開される。封切りは、6月18日である。

一言：タイトルは、原文記事の通りです。
【記事】（写真）
http://joongang.joins.com/article/998/17964998.html?cloc=joongang%7Cext%7Cgooglenews

【韓国】「安倍首相が慰安婦像に献花したら？」〜アメリカの学者「大胆な行動」を要求

抜粋：「安倍首相が慰安婦像に献花したら？」〜アメリカの学者「大胆な行動」を要求

　「安倍首相がソウルの慰安婦像に献花をすれば」

　最近、日本学専攻の世界の学者たちの集団声明の作成​​に参加したキャロル・グラックコロンビア大学教授（74歳、日本近現代史専攻）が、このような話題を投げながら、安倍晋三日本国首相が日本軍慰安婦問題解決のために積極的に乗り出すことを促した。

　グラック教授は5日に報道された朝日新聞とのインタビューで、安倍首相の象徴的な行動が日本と東アジアの国々との葛藤を相当部分緩和することができるとしながら「安倍首相がソウルで慰安婦像に献花をすれば、いったい誰が批判できるのでしょうか？」と反問した。

　グラック教授はこの日のインタビューで、ブラント元ドイツ首相が1970年にポーランドのワルシャワ訪問の際、ユダヤ人虐殺の象徴的な場所である「ワルシャワの記念碑」でひざまずいた事をとりあげ、安倍首相にそのような「大胆な行動」を提言した。

　彼女は「日本は素晴らしい国で、世界中から尊敬を集めている。巨大なソフトパワーも持ち合わせています」とし「それを他の国の教科書会社に抗議するために使うのではなく、賢く用いて欲しい」と指摘した。これは、最近、日本政府がアメリカの教科書をだす出版社に慰安婦関連の記述の修正を要請するなど、慰安婦関連の歴史的事実を修正する動きを見せていることを牽制したものと分析される。

　グラック教授はまた、河野談話と宮澤喜一元首相の謝罪などで軍慰安婦問題は、過去にほぼ解決していたと指摘した後、問題が再発したのは「安倍首相が河野談話を検証し、見直す趣旨の発言をし始めたからだ」と指摘した。

【記事】
http://news.khan.co.kr/kh_news/khan_art_view.html?artid=201506051120581&code=970203

【韓国】円安で力つける日本〜「輸出氷河期」来る

抜粋：円安で力つける日本〜「輸出氷河期」来る

　韓国の輸出が「円安による価格競争力の低下」、「新興国通貨安と景気低迷による需要の減少」、「中国後発メーカーの追撃」という三重苦に直面している。特に日本企業は、最近の円安で得た営業利益を大挙して研究開発（R＆D）と設備増設に投資している。日本の競合他社が、製品の競争力と効率性などの基礎体力をつけて「ポスト（次の）円安空襲」を始めれば、韓国の輸出が更に大きな危機を迎えることになるという懸念が出ている。

【日本メーカー値下げ本格化】
　ソニーは、昨年11月から、アメリカ流通店ベストバイなどで2799ドルで売っていた65インチのLEDの3D超高画質（UHD）TVを800ドル割引の1999ドルで販売している。電子業界の関係者は「業界では、ソニーは値下げしないことで有​​名ですが、円安を背負って積極的にマーケティングを行っているものと解釈される」とし「シンガポールでは、日本企業が中低価格の携帯電話を中心に価格を引き下げている」と述べた。

　4日、全国経済人連合会が日本銀行の統計を分析した結果、日本の輸出物価は、昨年第4四半期（10〜12月）から本格的に低下した。日本の輸出物価指数は、2010年を100としたとき、昨年1〜3四半期（1〜9月）までは、98.0〜98.9を維持していたが、昨年第4四半期に96.7、今年第1四半期（1〜3月）には、94.1まで低下した。2010年に海外で100円で売っていたものを、今年は94.1円で売っているという意味である。

　ホン・ソンイル全経連財政金融チーム長は「円安が継続するかどうか不透明だった昨年中旬までは、日本企業は値下げよりも収益性の確保に力を入れていたが、今は積極的に価格を引き下げる方向に舵（かじ）を切った」と解釈した。

【新興国の通貨安】
新興国の通貨安が景気不安につながり、韓国の輸出企業は新たな需要を発掘することも困難な状況である。サムスン電子は、今年第1四半期の業績発表で「為替レートで8000億ウォン（営業利益ベース）の「否定的な影響」を受けた」と明らかにした。ロシアと南米など新興国の景気低迷で、TVや家電製品の需要が減ったのである。

【ポスト円安】
先月、日本経済新聞が1219社の日本企業を対象に、今年の会計年度（2015年4月〜2016年3月）の設備投資計画を調査した結果、総投資額は、昨年より10.5％増加した28兆226億円（約249兆ウォン）に達すると予想された。韓国自動車産業研究所研究委員は「トヨタ、ホンダ、マツダなど7つの日本メーカーは、昨年の会計年度に円安に伴う為替差益5320億円のうち24.2％（1287億円）を研究開発費（R＆D）の増額に投入した」とし「今年発生する為替差益の一部もR＆D資金に使われるものと思われる」と述べた。

　 イ・ハング産業研究院主任研究委員は 「海外企業は、金融危機時に需要が減ると、研究開発に投資して根本的な競争力を高めたが、韓国企業は、金融危機の影響を比較的早く抜けたので、売上高の増加に注力した」とし「（韓国企業は）根本的な競争力の向上が必要な時である」と指摘した。

一言：タイトルは、原文記事の通りです。
【記事】
http://news.donga.com/Main/3/all/20150605/71652487/1

【韓国】現代自動車「悪材料トンネル」〜出口は遠い？

抜粋：現代自動車「悪材料トンネル」〜出口は遠い？

　現代自動車が際限なく墜落している。円安空襲で販売不振を経験しており、利益減少の悪材料が一気に押し寄せて、相次いで屈辱を味わっている。

　4日、関連業界によると、 現代自動車の前年同期比の今年第1四半期の販売減少率（-3.6％）は、世界の主要11社の自動車メーカーの中で最も大きかった。起亜自動車の販売減少率（-2.7％）も、現代車に続き二番目の大きさを記録した。ダイムラーの販売量が前年同期比で13.4％も増加して、増加率でトップとなった。続いてBMW（8.2％）、フォード（3.3％）、フォルクスワーゲン（1.9％）、ホンダ（0.8％）なども販売が増加した。GM（-0.7％）、日産（-2.1％）、トヨタ（-2.4％）は販売量が減少したが、現代起亜車よりは少なかった。

　収益性の指標も悪化した。現代車の営業利益率は、前年第1四半期の9.0％から今年第1四半期には、7.6％に下落した。起亜自動車も6.2％から4.6％に低下した。BMWが同期間に、11.5％から12.1％に、トヨタが6.6％から8.9％に上昇したこととは対照的である。業績不振は、株価の暴落につながり、現代車は「世界時価総額５００大企業リスト（前日基準）」から外れた。今年に入って現代車の時価総額は、約7兆4000億ウォン減少した。

　今後の見通しも、現代起亜車にとって優しくは無い。証券会社は、現代車と起亜車の今年の営業利益が昨年より減少すると予想している。最近になって業績見通しも下ぶれる傾向にある。2ヶ月前と比べて、現代車と起亜車の今年の営業利益見通しは、それぞれ9.96％、7.53％下方修正された。現代車は、直ちに明確な突破口を用意するのは難しいと判断し、下半期の新車発売を契機に、積極的なマーケティングを通して足元の火種を消す方針である。新車発売を契機に、韓国では、無利子分割払いなどの破格的な恩恵を継続して、アメリカでは、日本メーカーに対抗してディーラーへのインセンティブと広告、マーケティング費を増やすことにした。

　HMC投資証券研究員は「最近の不振は、製品サイクル上の主要モデルの老朽化などに起因しているため、製品や企業自体の競争力の懸念が拡大するほどの状況では無い」とし「主要市場での販売不振は、更に悪化するというよりは、粘り強い新車投入により、緩やかな回復傾向を示すものと期待している」と述べた。

【記事】
http://www.asiae.co.kr/news/view.htm?idxno=2015060410370343400

【韓国】大きくなる「嫌韓」〜次々と廃業、冷風吹く新大久保

抜粋：大きくなる「嫌韓」〜次々と廃業、冷風吹く新大久保

　東京の新大久保に行ってみると、、
　「以前、無視は有りましたが、今のように軽蔑は有りませんでした」

　先月19日、東京の「コリアタウン」と呼ばれる新宿区新大久保で顔を突き合わせて話し合った新宿韓国人商人連合のオ会長（63歳）は、長いため息を吐いた後、話を始めた。オ会長は、1983年に日本に渡り、1990年代の初めから、キムチなど韓国料理を日本に紹介した代表的な在日同胞企業家として挙げられる。今の新大久保は、職安通り、大久保通り、そしてその二つをつなぐイケメン通りを中心に500以上の韓国料理店と韓流商品店が密集している日本の代表的な韓流通りとして定着した。

　新大久保の成長に決定的な影響を及ぼした事件は、2002年の日韓ワールドカップであった。会長は「1980年代初めまでは、普通の日本人が韓国を理解するレベルは、「韓国」と「朝鮮」を区別していないほどであった。それが2002年ワールドカップを通じて「格別な関係も無かった韓国」が「身近な韓国、何か魅力的な韓国」へと変貌し始めた」と回想した。

　その後、日本で韓流拡散に大きな役割を果たしたと挙げられるのは、2000年代の衛星放送の導入による「多チャンネル化現象」である。チャンネルが増えると、それを埋めるコンテンツが必要だったし、「費用対効果」の面で優れた韓流ドラマがその隙間を埋めたということだ。自らを「1次韓国ブーム世代」と称する林原氏は「そのために（右翼新聞の）<産経新聞>系列会社である「フジテレビ」が最も多く韓流ドラマを放映する逆説的な現象が発生した」と述べた。

　「3.1節」や「5.18光州民主化運動」などの基本的な韓国史に対する理解をせずに、韓流スターの誕生日だけを覚えているという韓流を通して、真の両国間の友好関係を築いていくことが可能なのか？というのが彼の問題意識である。このような脈絡を理解すれば、韓流に熱狂した日本が、なぜいきなり「嫌韓」の流れに簡単に変わったのか知ることが出来る。

　2012年8月、イ・ミョンバク大統領の独島（竹島）訪問で両国関係が冷えてしまい、日本社会に眠っていた嫌韓感情が本格的に噴出し始めた。東京の新大久保、大阪の鶴橋などでは、多くの嫌韓集会が行われた。その後続いたのは、書籍の嫌韓ブームだった。昨年最も人気を集めた嫌韓書籍「メハン論（愚かな韓国論）」は、2014年に実用書籍部門3位（30万部）、「韓国人による恥韓論」は新書部門で9位（20万部）を占めた。

　その被害をそっくりそのまま受け入れなければならなかったのは、日本に居住する60万人の在日同胞である。嫌韓ブームが続く中、新大久保では有名な韓国料理店が相次いで閉店した。現在廃業した業者は、70〜80に達し、その数は更に増える見通しだ。

　最も残念なのは、職安通りの代表的な韓流の店舗である「K - プラス（K-PLUS）」の1〜2階に入店していた韓国食料品店や化粧品店が昨年閉店したことだ。今その場所には、中国人観光客を相手にする免税店が入った。

　会長は「本国の人々は、我々のこのような事情を知っているのか？」と苦々しく言った。

【記事】（写真）
http://www.hani.co.kr/arti/international/japan/694402.html