ポスコ財務室のAチーム長は、最近2ヶ月間、休日である土曜日に出勤している。去る5月14日、会社が非常経営刷新委員会を発足させ、チーム長級以上の役職員らに「自主勤務」という形で、土曜日に出勤することを指示したためだ。土曜日も午前9時までに出勤し、午後6時まで勤務して、平日に取りまとめられなかった様々な検討事項を取りまとめている。
LGグループの主力社であるLG電子は、戦略スマートフォンG4の販売が不振で、TVなどの家電事業部門の収益性も悪化し、国内営業組織の主要な役員が一ヶ月前から週末も出勤して会議をしている。緊張感を保つという理由で、一部役員は土曜日にもスーツ姿で出勤している。
国内1位のサムスングループは、コントロールタワーである未来戦略室はもちろん、サムスン電子など主要系列会社の従業員の相当数が休日にも出勤して会議の準備などに時間を割いている。
今年に入って国内主要大手企業のチーム長級以上の役職員が「週末の無い人生」を生きているのだ。景気の低迷が長期化して、主要企業の業績不振が予想よりも長く持続して、主要な大企業が土曜日と日曜日にも出勤して業務を行う非常経営体制を稼動したからだ。非常経営体制は、危機克服のためには避けられない処方という評価を受ける一方、長期化する場合、かえって新事業の推進を後押しする様々な新しいアイデアが出てくることを遮る可能性もあるとの指摘も受けている。
ある大企業の関係者は「週末に出てきて勤務をしているが、平日に滞った(とどこおった)残業の一部をするレベルであるため、会社の業務に大きな助けになるのかは、分からない」とし「むしろする事が少ないため、インターネットで検索ばかりしているケースが多い」と述べた。
キム・ キチャン 韓国カトリック大経営教授は「韓国経済の難しさは、主要企業が世界市場の流れにしっかり適応できなかったため」とし「このような状況で、週末勤務のような非常経営をすることは、従業員たちの視線を企業内部に閉じ込める事になり、孤立が強くなる可能性が高い」と指摘した。
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