日本が政府主導で次世代の新技術である有機発光ダイオード（OLED）の合弁会社を設立し、「韓国打倒」に乗り出す。サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど韓国内メーカーが投資でOLED市場を主導する中、日本の牽制が予想され、OLED市場をめぐる韓国と日本の激しい技術競争が見込まれる。
4日、業界筋によると、最近、日本のソニー、パナソニック、ジャパンディスプレイ（JDI）と政府・企業で構成された日本の産業革新機構（INCJ）は、2015年1月にOLED合弁会社「JOLED」を設立すると発表した。ソニーとパナソニックが各社のOLEDパネルの研究開発（R＆D）人材と技術、量産設備を提供してINCJとJDIは資金を集中投資する計画である。スマートフォン、タブレット、ウェアラブルデバイスなどに搭載される中小型OLEDパネルの開発に注力する。日本の主要な電子企業が参加するJOLEDは事実上、日本政府が主導的に出て韓国のOLED技術に追いつくために設立した合弁会社である。
投資証券会社関係者は「現在、サムスンディスプレイとLGディスプレイはフレキシブルOLEDの量産経験を持っているが今後、日本企業がR＆D能力と技術の確保の観点から有力な候補として浮上する見通し」とし「JOLED設立を通じたOLED供給の多様化とフレキシブル市場の成長が期待されているのは、肯定的な側面」と分析した。
【記事】
http://www.asiae.co.kr/news/view.htm?idxno=2014080409160398920
