現代自動車が為替レートの悪材料、新車不振、生産支障（ストライキ）という3大悪材料に直面しており、世界の自動車業界が躍進して波に乗っている中、「一人ブレーキ」がかかっている。トヨタ、GM、ダイムラーベンツなどの自動車メーカーが世界市場の需要回復に支えられ、最近相次いで業績の祝砲を炸裂させているのとは対照的である。
サムスン電子に続き、韓国経済を支えている現代車まで揺れる場合、韓国の製造業の基盤が弱まり、失業の津波さえ誘発することもあり得るという危機感が提起されている。
GMの最高財務責任者は「リコールにもかかわらず、第3四半期の純利益が2倍に増えた。リコールの影響は終わった」と語ったし、ダイムラーベンツ会長も「新車販売が好調で、第3四半期の純利益が48％増加した。グローバル戦略が実を結んでいる」と語っている。また、日本の日本経済新聞も「トヨタが円安効果で今年4〜 9月に過去最高の営業利益を上げた」と報じている。世界の自動車市場の需要が回復し、最近、主要な自動車メーカーは、相次いで業績の祝砲を噴き上げているのだ。
こうした中、現代車は今年第2四半期に続き、第3四半期にも営業利益と純利益が大幅に減少し、グローバル車市場の需要回復の果実を適切に取れずにいることが明らかになった。それどころか、国内シェアの墜落と中国工場の着工の遅れ、労働組合のストライキに伴う生産コストの上昇が重なり、次世代のグローバル市場に影響を及ぼす環境車の研究開発（R＆D）投資が円滑に行われない可能性があるという心配まで出ている。
国民大学教授は「現代車のR＆D投資の割合は、競争会社に比べて相対的に高くない。グローバルトレンドの変化に先行するR＆D投資に応じて、5年後、10年後の自動車メーカーの業績が変わるだろう」と予想している。
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