円安が続き、かつてアジアを中心に全盛期を謳歌した「食品韓流」も少しずつ揺れる可能性が提起されている。円安により価格競争力を高めた日本の食品がアジアとアメリカなどの海外市場で善戦しており、韓国企業の立ち位置は狭くなるしかないからだ。
中国にラーメンを輸出している農心の場合、日本企業の日清を警戒している。もちろん、中国ラーメン市場は台湾業者であるカンシーフーが全体の60％を占めており、農心の立場でも中国や台湾メーカーと競争することが、より大きな市場シェアを確保するための近道である。しかし、円安で価格が安くなるという事は、日本ラーメンである日清に、中国の消費者の人気が集中する可能性が高いだけに、農心の中国現地戦略にも非常灯がともった。
農心関係者は「最近、日清が中国で善戦している。しかし、円安に伴うマーケティング効果を前面には出していない」とし「中国企業と競合するだけではなく、為替レートに基づく日本企業の攻勢にも注視している」と語った。
今年1〜9月、農心ラーメンの日本への輸出量は、前年同期比で13％も減少した。これは、今年に入って安くなった円の価値の割合（-12.7％）とほぼ同じ水準である。
【記事】
http://news.mk.co.kr/newsRead.php?no=1430088&year=2014
でも、朝鮮人には助けない、教えない、関わらない。