韓国で開かれる初の冬季オリンピックである「2018平昌冬季オリンピック」が日本で分散開催される可能性があるという報道が有り、論議が大きくなっている。
トーマス・バッハ国際オリンピック委員会（IOC）委員長は、8〜9日の二日間、モナコモンテカルロで開かれるIOC総会を控えて7日、「IOC総会で「アジェンダ2020」が確定されると、2018平昌冬季オリンピックの開催地について、韓国と2020年東京夏季五輪の開催地の日本が、一部の種目を分散開催することができる」と明らかにした。バッハ委員長が推進するオリンピック改革案の「アジェンダ2020」は、オリンピック誘致を効率化、国家間のオリンピック分散開催、五輪種目の弾力的採用などが主な内容である。9日幕を下ろすIOC総会の結果に応じて、IOCが平昌に「分散開催」を勧告するかどうかが決定される。
平昌冬季オリンピック組織委員会（以下、組織委員会）は、バッハ委員長が「アジェンダ2020」に向かって強い意志を見せているだけに、IOC総会で可決される可能性は高いが、2018平昌オリンピックから適用することは現実的には不可能だという立場だ。
組織委員会広報局長は「バッハ委員長が強力に推進しており、内部で防ぐことは難しいだろう」としながら「通過した後、IOCから平昌に「アジェンダ2020」を適用することについて提案が来るだろうが、すでに平昌五輪開催のための全ての競技場の建設が始まっているだけに、分散開催は難しい」という意思を明らかにした。 新局長は「現在までに平昌五輪そり種目を長野で受ける案は全く検討しておらず、可能性も極めて希薄だ」と付け加えた。
【記事】
http://news.mk.co.kr/newsRead.php?no=1503002&year=2014
