日中韓の3強で形成された世界TV市場から日本が抜け落ちつつある。今後TV市場は、韓国サムスン電子・LG電子が支配力を高める中、中国企業が挑戦する方向で展開される見通しである。
10日、台湾の市場調査会社ウィッツビューによると、日本のソニーは、第1四半期に5.6％の販売シェアとなり業界順位5位に落ちた。ソニーは、厳しい環境の中で、過去数年間3位の座を着実に守ってきたが、今年に入ってシェアが急落した。昨年第4四半期に8位を占めていたシャープは、10位圏外に押し出された。9位だったパナソニックも10位に順位が押し出されるなど、日本メーカーの不振が目立つ。日本のTV産業の追加構造調整が差し迫っている。
業界は、この現象を日本のTV産業の没落と観測している。日本のTV産業は、2000年代半ばから韓国に押され始め、2013年には中国にも逆転を許した。
業界のある関係者は「困難な中、持ちこたえてきたソニー、シャープ、パナソニックなど日本企業は、絶対的な販売量ではなく、ニッチ市場で収益性を確保するというTV事業戦略に修正したものと推定する」とし「一度下がったシェアを短期間で回復するのは容易ではないだろう」と診断した。
韓国と中国、日本は、TV市場の3強に選ばれてきた。世界のTVの70〜80％を3カ国が生産している。熾烈な競争の中で「日中韓TV三国志」と呼ばれた世界TV市場の再編も迫っている。 中国企業の挑戦の中、サムスン・LGの位置は、より強化されるように 、日本企業の離脱が加速し、世界TV市場は、今後「韓国ー中国」両者の対決構図に再編されるだろう。
ここ数年、TV業界は激しい企業間競争の中で、収益が落ちてきている。パネルの供給は不足ぎみで、パネル価格の上昇に繋がっており、TV市場の世界1、2位であるサムスン電子とLG電子もTV事業で今年第1四半期に赤字を出すほどだった。日本メーカーの今年の戦略変更は、「TVチキンゲーム」が近いうちに終わる信号という解釈である。
業界の関係者は「サムスンとLGが最近、収益性の低下にも関わらず、中国企業のTV事業拡張に備えて積極的に対抗している」とし「日本企業が萎縮して、プレミアム製品の強みを確保したサムスンとLGが大きなチャンスをつかむ事が出来るだろう」と展望した。
【記事】
http://www.etnews.com/20150508000234
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